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非代替性トークン（NFT）マーケットプレイス大手のオープンシー（OpenSea）は11日、エアドロップ参加に際してKYC（本人確認）プロセスが必要になるという噂について、全面的に否定した。
この噂は、OpenSea財団に関連するとされるウェブサイトのリンクがX（旧Twitter）上で拡散されたことから始まった。
投稿者らは、近日中に実施されるとされるエアドロップに際し、年齢確認や特定国でのVPN使用制限などのKYC要件が必要になると主張。これに対し、一部のコミュニティメンバーから反発の声が上がった。
OpenSeaは即座に「本日X上で広がっている噂はすべて事実無根」と声明を発表。デビン・フィンザーCEOも「This is all completely false（これらはすべて完全な誤りだ）」と明確に否定した。
フィンザーCEOによると、問題となったウェブサイトの文言は「一時的にテストサイトに掲載された一般的な定型文（boilerplate）であり、実際のエアドロップルールや方針を反映したものではない」という。
OpenSea財団に関連するサイトではあったものの、記載された具体的な条件は不正確なものだったとしている。
OpenSeaは現在までトークンを発行しておらず、暗号資産（仮想通貨）エアドロップの計画についても正式な発表を行っていない。
しかし、先月リリースされた「OpenSea 2.0」プラットフォームで導入された経験値（XP）システムが、将来的なトークン報酬につながるのではないかという期待が市場で高まっている。
新プラットフォームでは、ユーザーインターフェースが刷新され、プラットフォーム上での活動を促進するためのポイントシステムが導入された。
ただし、OpenSeaはこのシステムについて、現時点でプラットフォーム活性化以外の具体的な計画は明らかにしていない。
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