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イーサリアム（ETH）財団は13日、約180億円相当のETHをAave、Compound、Sparkと3つの分散型金融（DeFi）プロトコルへ預入した。
これらDeFiプロトコルは、暗号資産（仮想通貨）のレンディング（貸借）を可能にする大手プロトコルだ。
今後は、「ステーキング」による運用実施も検討していくという。
EF Treasury has deployed:
– 10,000 ETH into Spark
– 10,000 ETH into Aave Prime
– 20,800 ETH into Aave Core
– 4,200 ETH into CompoundWe're grateful for the entire Ethereum security community that has worked diligently to make Ethereum DeFi secure and usable!
— Ethereum Foundation (@ethereumfndn) February 13, 2025
同財団はこれまで、イーサリアム売却によって収益を得てきた。しかしこのモデルは、長らくETHコミュニティを危険に晒すとして問題視されてきた。
実際ETH価格は、仮想通貨市場全体が低迷していることや現物上場投資信託（ETH）の資金流入が芳しくないことも影響し、ビットコイン（BTC）やソラナ（SOL）のように史上最高値を更新できていない。
そのため同財団は、従来の収益モデルからの転換を図るため、DeFi運用による収益確保を新たな戦略として打ち出した。さらにその後、ウォレットから約2億9000万ドル（約446億円）相当のETHも移動させている。
この戦略は、イーサリアムエコシステム（DeFiなど）全体の信頼性向上にもつながるとの見方が示されている。
昨今のイーサリアムエコシステムは、ソラナやスイ（SUI）などの新たなエコシステムの成長により、ユーザー離れに苦しんでいる。
同ネットワークの預かり資産額（TVL）は、2021年に記録した最高値を突破できていない。
しかし最近は、ドナルド・トランプ大統領が支援するDeFiプロジェクト「World Liberty Financial（WLFi）」の誕生やイーサリアムのステーキングETFが申請されるなどの動きが見られる。
そのため、イーサリアムエコシステムへの注目や信頼を示すことができるか、今後の動向からも目が離せない。
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